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かばさん保育園の紹介

保育園2024.05.24

こんにちは。かばさん保育園です。

今回は、企業主導型保育園の「かばさん保育園」ってどんな保育園?をわかりやすくお伝えしたいと思います!

 

企業主導型保育園って?

主に国からの助成金で運営しています。

自治体や運営団体による年に1回の立入調査があり、適切な運営が行われているか審査があるため安心です。

 

先生はどんな人?

保育従事者は「保育士」又は「子育て支援員」の有資格者です。

園児定員12名に対し5〜6名の保育従事者を配置しています。

 

給食は?離乳食は?

当社薬局勤務の管理栄養士が作成した献立表をもとに、各園で調理を行い提供しています。

離乳食については保護者の方と相談しながらお子様一人一人に合わせた調理法で提供しています。

そして、何よりもとっても美味しいのが自慢です!!

 

日々の活動は?

お天気のいい日はほぼ毎日お散歩に出かけます。体を動かすだけではなく、四季折々の景色に触れることで感受性が豊かになることや、草花や生き物などに触れ好奇心を刺激することも、保育のねらいのひとつです。

また、地域の方々のご協力を頂きながら季節の行事なども楽しんでいます

 

保育料は?

従業員枠及び共同利用枠 月額2万円

地域枠         月額4万円

※その他の費用

スポーツ保険料                年額210円

※給食費、布団代、オムツ処理費用等はかかりません。

 

かばさん保育園では、随時見学も受け付けております。

LINE登録して頂けると見学申し込みフォームからお申し込み頂けます。

また、東川口園では保育体験会「かばさんひろばを実施しています。

ぜひ、見学や体験にお越しください。

お待ちしています!!

Instagramはじめました

ヘルスケア2024.05.17

こんにちは。かばさん薬局の管理栄養士です。

薬局・保育園を運営する上で、さらに地域のニーズに応えたい!
ということで、かばさん薬局管理栄養士のアカウントを開設いたしました!

名前は、「椛澤(かばさわ)かばお 管理栄養士」と申します!

URLはこちら↓↓

https://www.instagram.com/lab.kabasan?igsh=MTJtYjF2eW5tb3l4bg==

栄養の情報や、かばおたちの日常を載せています💛

今後ともぜひよろしくお願いいたします。

介護のこと、かばさん薬局で相談できます

薬局2024.05.10

こんにちは!かばさん薬局です😊

かばさん薬局では介護についてのご相談も承っております!

 

🔷介護保険っていつ・どうやって使うの?

介護保険は40歳になると加入が義務付けられており、介護保険料を支払う事になります。

65歳以上⇒第1被保険者

40歳~64歳⇒第2被保険者

という2つに区分されており、原則として第1被保険者だけが介護保険制度のサービスを受けられますが、第2被保険者も老化に起因する指定の16特定疾病により、要介護・要支援の状態になった時のみ、利用することができます。

使いたいときは、各市区町村の窓口にて要介護・要支援認定の申請を行う必要があります。

 

🔷訪問介護やデイサービスは利用できるの?

もちろん、ご利用いただけます🙆🏻‍♀️

介護保険が提供しているサービスは多岐にわたっており、訪問介護やデイサービス以外にも

 

・薬剤師がご家庭へ訪問し、服薬指導を行う【居宅療養管理指導】

・理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が訪問して行う訪問リハビリテーション】

・特別養護老人ホームなどの施設に入居できる特定施設入居者生活介護】

 

などなどたくさんのサービスが用意されています!

 

「介護保険を使いたいのに、手続きはなんだか難しいなぁ」「どこから始めればいいのかなぁ」

と思う方は少なくないと思います。

そんな方はぜひ一度、お近くのかばさん薬局へお越しください!

在宅医療専門のスタッフを配置している店舗もございます!

スタッフ一同、お待ちしております😊

社内の取り組みについて

お知らせ2024.05.03

こんにちは。かばさんグループの労務担当です。

 

今回は「ノー残業月間」についてお知らせいたします。

 

弊社では5月、6月を「ノー残業月間」として残業時間の削減に取り組んでおります。
具体的には、ポスターの作成、掲示をし集中的な活動の実施を会社全体で行っております。

 

長時間残業をすることは、疲労やストレスの蓄積、モチベーションの低下につながり、健康を害することになります。
弊社では全店の残業時間を本社で管理し、長時間の残業が続いている場合は根本を把握し問題解決に努めています。

 

まだまだ課題も多いですが、今後も従業員が長く働き続けられる環境を整備し「ワークライフバランス」の実現に取り組んでいきます。

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